ヤフオクで商品を検索していると、パチンコ攻略法などの「情報商材」が見つかります。
その商材の内容はさまざまで、ナンパ・独立開業・アフィリエイトなど、一見すると効果を疑うようなテーマを扱ったものが目立ちます。
果たしてその効果はあるのでしょうか。
◎残念ながら、情報商材の9割が「詐欺」レベルの内容
ヤフオクに限らず、情報商材のほとんどが、内容の薄い詐欺レベルであると言われています。
特に、ネットに疎い方が騙されやすく、主婦などがターゲットとして被害に遭っています。
「アフィリエイトの成功法則」などといった情報商材についても、その通りに取り組んだところで何一つ効果が無かったというケースはよくあることです。
支払いを終えると、PDFなどにまとめられた「教材」が配布されます。
しかし、そのほとんどが陳腐な情報か何の根拠もない方法で、商品を見て始めて騙されたことに気付くというわけです。
◎そんな情報商材が「詐欺」にならないワケ
このような現状がある中、なぜ情報商材は詐欺として摘発されないのでしょうか。
それは、以下の理由によります。
・情報商材自体に違法性があるわけではない
・情報商材の内容が「嘘」であることを証明できない
・販売者が雲隠れして特定できず、口座情報も分からない
虚偽表示、誇大広告といったものが何らかの形で照明できるのであれば、詐欺として立証することも可能かもしれません。
しかし、まったくの虚偽であることを実際に証明するのは、かなりの時間と労力を必要とするのです。
◎情報商材は原則「買わない」方向で考えれば間違いない
かなり極端な自己防衛法ですが、情報商材を見つけても「買わない」の一択を決め込んでいれば、被害が及ぶことはありません。
事実、情報商材は「知らなくても生きていくのに困らない知識」が大半ですから、避けて通っても何の実害もありません。
自分がもし「情報商材」を販売しようと考えているなら、このようなシビアな評価をはねのけるだけの商材を取り扱っているという自負が必要になるでしょう。